社会福祉法人大阪ボランティア協会が発行している市民活動総合情報誌『ウォロ』に当センター業務執行理事の山田泰久が、内閣府「令和２年度 特定非営利活動法人に関する実態調査」の内容を解説した記事を寄稿しました。

【ウォロ’sトピック】
調査結果からわかるNPO法人像　内閣府「特定非営利活動法人に関する実態調査」より
山田 泰久（一般財団法人非営利組織評価センター　業務執行理事）

『ウォロ』は、大阪ボランティア協会が発行する市民活動の総合情報誌であり、オピニオン誌です。分野・セクターを越えた社会的課題に市民がいかに関わるかを独自のアプローチでタイムリーに発信しています。

今回は、当センターが9月に実施した『「特定非営利活動法人に関する実態調査」の報告書を読む会～自団体の組織運営に、NPO支援にどう活用するか！？～』がきっかけになり、『ウォロ』関係者よりご依頼をいただき、寄稿をしたものです。

「調査結果からわかるNPO法人像」というタイトルで、内閣府「令和２年度 特定非営利活動法人に関する実態調査」調査報告書を調査結果を活用する立場で読み解いた内容となっています。現場のNPOや地域の中間支援組織が調査結果をどのように活用することが出来るのかという視点でまとめているものです。

市民活動総合情報誌『ウォロ』最新号の案内
『ウォロ』２０２１年１２月・２０２２年１月号
https://www.osakavol.org/volo/index.html
Webからクレジットカードで購入することができます。

＜令和２年度 特定非営利活動法人に関する実態調査　報告書＞
https://www.npo-homepage.go.jp/toukei/npojittai-chousa/2020npojittai-chousa